こんにちは、（株）SaveExpats広報です。
本シリーズでは、弊社が提供する「定期保健面談」を実際にご利用いただいた方々から寄せられた声を通して、海外赴任者および帯同家族の皆さまの健康支援にどのような貢献ができるのかをご紹介します。
今回のテーマは、 「専門家との“気軽な接点”」 です。
海外で働く赴任者や帯同家族にとって、健康は赴任継続の大前提です。企業にとっても、現地での安定した事業継続や安全配慮の観点から、海外勤務者の健康リスク管理は避けて通れないテーマとなっています。
しかし、「健康支援・リスク管理」といっても、健康診断だけで赴任者の心身の不調をカバーしきれるわけではありません。特に海外赴任者は、言語・文化・医療体制の違う環境で業務に従事していて、日本にいるときよりも、心身の不調に陥りやすく、かつ“相談が遅れる”傾向があります。
本記事では、「定期保健面談」という気軽にアクセスできる専門家との対話の機会という側面から、定期的なフォローの意義とその効果についてご紹介します。
海外赴任者の“健康リスク”は見えづらい
海外赴任者が抱える健康リスクは、単に生活習慣病や感染症などの身体的リスクにとどまりません。むしろ、見えづらく、表に出にくい「メンタルの不調」や「異文化適応の難しさ」の方が深刻な場合も少なくありません。
日本人としての価値観や職業倫理を持ったまま、異なる環境で働くことによるギャップや葛藤。上司に「相談しづらい」「甘えていると思われたくない」という心理的障壁。こうした悩みは、日本にいる人事からは見えにくい領域です。 そうした背景から、誰にも相談せず、症状が深刻化して初めて日本側で把握するケースも珍しくありません。
産業保健職は“話せる専門家”として機能する
そこで有効なのが、働く人の心と体の健康支援における専門知識を持つ「産業保健職」という存在です。産業保健職は医療の視点を持ちつつ、従業員ひとりひとりに寄り添いながら、必要に応じて適切に会社側との対応・連携を調整することができます。
特にSaveExpatsの産業保健職は、海外勤務者特有の事情を理解し、以下のような強みを備えています。
- 海外勤務の現地環境や日本とは異なる就労スタイルを理解し配慮した対応
- メンタルや現地生活の悩みにも柔軟に対応
- 相談内容の秘匿性が保たれた立場
- 日本語で自然に話せる安心感
例えば、受診するほどでもないと感じる不調や、家族や上司同僚には言いにくい内容でも、安心して話せる「気軽な接点」として、SaveExpatsの産業保健職は大きな役割を果たします。
定期面談がもたらす「対話の習慣」
弊社が提供する定期保健面談は、約３カ月ごとにオンラインで実施する約30分の対話の場です。
「面談」という言葉に硬さを感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、実際は「近況を話してみる」「最近の体調や生活、仕事について雑談する」ような温かなやり取りが中心です。そうしたお話の中で、本人もまだ自覚が無いわずかな不調のサインも見逃さず早期にフォローが可能となります。
ポイントは、“定期的”にこの場があること。
「いつでも話せる」という安心感
SaveExpatsでは定期保健面談の他に、ご希望のタイミングで何度でもご利用可能な、医師や公認心理師などとの健康医療相談も提供しています。
- 定期面談で話した内容の続きを相談でき「わかってもらっている」安心感
- ちょっとした違和感でも使えるハードルの低さ
- 日常生活の変化にいち早く気づけるモニタリング機能
これらが積み重なることで、利用者の自己健康管理の意識が高まり、必要な支援や受診への導線を早期に確保できます。
面談後のフォローも人事と連携可能
面談の内容は要配慮個人情報としてプライバシーを尊重し、守秘義務のもと秘匿されます。一方、赴任者本人の心身の健康上で業務継続のリスクが高い状況、また会社側の健康労務管理上のリスクとなりうる状況を把握した場合に限り、赴任者本人の同意の元、企業担当部門と連携を取り支援に繋げる事が可能です。
たとえば…
継続的にストレスや不安が高まっている兆候が見られたとき
労働環境や業務量の見直しが必要と判断されたとき
帰任時の支援につなげたいとき
SaveExpatsの医療職が“橋渡し役”となり、自社では拾いきれない可能性のあるシグナルを早期・適切に共有することで、より実効性の高い労務健康リスク管理体制が実現します。
ご利用者様からのお声
実際に弊社の定期保健面談を受けた赴任者・帯同家族の皆様から、次のようなお声をいただいております。
- ひとりで悩まないで、専門家のアドバイスが聞ける。
- 言葉が通じない国では、健康に関する相談ができる相手が非常に少ない。相談できる相手がいると思えるだけで安心するため、駐在員にとって素晴らしいサービスだと感じた。
- 病院ではなく、少し相談したいというときにとてもいいと思いました。
- 面談があることで不安が解消できることがあると思いました。
- 日本人の保健師の方々に相談させてもらえる良い機会だと思うため。
- 外地で相談できる相手、窓口があるのはとてもありがたい。
- 医療の面で不安があるため相談できるのは心強い。
- 病院にかかりにくい場合、行くほどでもないが健康に少し不安がある時など相談にのっていただけてとても心強いと思いました。
このようなお声からも分かるように、SaveExpatsの産業保健職は、“話せる専門家”として、利用者にとっての「安心できる接点」となっています。
「気軽に相談できる社外の接点」を企業が用意する意義
海外において、社員が“気軽に相談できる社外の接点”を企業が主体的に用意しているという事実そのものが、企業としての安全配慮やエンゲージメント強化にもつながります。
- 精神的な安心を提供する
- 早期対応によって長期離脱を未然に防ぐ
- 健康経営の方針を実行レベルで支える
このように、定期保健面談は、企業と社員の「間」を埋める柔らかな接点として、目に見える価値を発揮しています。
まとめ：対話を“仕組み”に変えるという選択
企業における海外赴任者と帯同家族の健康リスク課題は、一朝一夕に解決できるものではありません。しかし、「専門家と安心して話せる場所がある」という感覚を定期的に提供することで、その多くは早期に、軽度のうちに対応することが可能となりえます。
定期保健面談は、まさにその“最初の気づき”を生む場。
- 企業にとっては、健康リスクの早期発見と信頼関係の構築。
- 社員にとっては、気軽に頼れる専門家との出会い。
どちらにとっても、大きな価値のある仕組みといえるかもしれません。
SaveExpatsでは、現在トライアル利用のご相談を承っております。
「自社のリソースでは全員の心身リスク状況を把握できない」「定期的に日本語で安心して話せる環境を作りたい」とお考えのご担当者様は、ぜひお気軽にご相談ください。